動き出した日本映画

2005/02/01 — 第109号

1月4日の朝日新聞社説に“さあ日本映画の逆襲だ”の見出しの記事が掲載されていた。『最近、国が国外への映画の売込みを後押しするようになり、地方でもロケを誘致、手助けするフィルムコミッションが広がり、また、韓国映画に刺激されて「血と骨」「パッチギ!」の在日映画が話題を呼ぶなど、ハリウッド、韓国に押されている日本映画が、アジア映画として逆襲を始めている』という趣旨である。◆それを裏付ける記事が、同時期の同紙の文化欄に載っていた。02年の小泉首相の施政方針演説の[知的財産立国]宣言に基づき、政府は科学分野の特許などとともに、映画などのソフトを知的財産の柱に位置づけ、《知的財産戦略本部》を作った。経団連は、映画などのソフトの競争力を上げるために、この3月にNPO法人《映像産業振興機構》を発足させる。◆民間企業も、角川出版事業振興基金信託が主催する《日本エンジェル大賞》では、新進プロデューサーの企画を、映画の形になるまで支援したり、キネマ旬報映画総合研究所と経済産業省は、プロデューサー養成講座を開いたり、既存の大学も、現役で活躍中の映画監督、プロデューサー、漫画家、映画関係者を教授に据えて、映画にかかわる人材の育成に乗り出した。◆日本映画は、年間300本弱が公開されているが、一握りの作品以外は採算が合わない現状を、健全ビジネスに転換させようとして、官・民・学が夫々に一斉に動き始めた。国境が低くなる新しい時代に、日本映画が世界各国の映画館で上映されるのも夢ではない。まず、私たちが、日本映画から沢山の感動を得られる年になることを期待したい。

— 永田稔